Bone and Joint Decade 運動器の10年 2000-2010
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学校での運動器検診の手引き

はじめに
[1] 検診のための準備印刷物
[2] 健康診断の実際
[3] 事後措置
[4] 留意事項
[5] 「親子のための運動器相談サイト」を改訂したリーフレット
ご質問・ご意見・ご要望はこちらへ
はじめに

 現代の子どもたちには運動不足による体力・運動の能力の低下や運動のし過ぎによるスポーツ障害の二極化が深刻となっています。運動器の10年日本協会では、平成17年度から「学校における運動器検診体制の整備・充実モデル事業」を開始し、平成22年度には10道府県での事業が実施されました。これにより、児童生徒の運動器疾患や障害の頻度が高く、子どもの健全な成長に早急の対策を講じる必要性が判明しました。平成26 (2014)年4月30日に文部科学省から「学校保健安全法の一部改正」により「運動器等に関する検査を必須項目に追加」され、平成28年(2016)年4月1日より実施されます。すなわち、これまで運動器(整形外科)疾患としては、脊柱側わん症や胸郭の検診項目が実施されていますが、新たに上肢・下肢などの四肢や骨・関節の運動器障害についての検診項目が加わりました。
 そこで、上記のモデル事業の経験を十分に活かし、実際に学校の健康診断の現場で、円滑かつ効率的に実施することができるように、わかりやすく学校現場での健康診断の準備、検診当日の進め方、事後措置や留意事項について記載した『学校での運動器(脊柱・胸郭,四肢,骨・関節)検診の手引き』を新たに作成しました。そのなかでは保護者や養護教諭などの学校関係者や学校医の皆様には、想定される様々な質問にお答えし、理解を深めていただくようにしています。
 保健調査票(運動器)や結果の通知・治療勧告書の例や児童生徒の保護者の皆様への「親子のための運動器相談サイト」は、運動器の10年・日本協会のサイト(http://www.bjd-jp.org/oyako/index.php) に掲載していますので、ご活用ください。また、養護教諭など学校関係者や学校医の皆様には、改訂版(平成27年2月)『学校の運動器疾患・障害に対する取り組みの手引き』や平成27年度改訂『児童生徒等の健康診断マニュアル』をお手元に置いて『運動器検診の手引き』とともにご参考にしてください。なお、これまでに学校での健康診断に運動器検診を導入することにご尽力いただきましたすべての方々に深く感謝申し上げます。
 この検診の手引きをご覧になりご意見、提案、要望や質問がございましたら、運動器の10年・日本協会事務局(E-mail:office@bjd-jp.org)までご連絡ください。同協会学校保健委員会において検討のうえで必要に応じて順次改訂する予定です。
 終わりに、全国の児童生徒の保護者の皆様、養護教諭をはじめとした学校関係者、教育委員会、医師会及び学校医や整形外科医の皆様に、学校健診における運動器検診項目の実施についてのご理解とご協力をお願いし、年々増加している児童生徒の運動器障害の撲滅に対しての適切かつ有効な手立てになることを心より願っています。

平成27年11月

高橋 敏明
                             内尾 祐司



学校保健委員会
業務執行理事 武藤芳照(日体大総合研究所所長・日本体育大学保健医療学部教授)
担当理事 内尾祐司(島根大学医学部整形外科教授)
委員長 高橋敏明(愛媛大学医学部附属病院地域医療支援センター・副センター長)
副委員長 植松光俊(前星城大学大学院健康支援学研究科教授)
鬼木泰成(熊本回生会病院整形外科部長)
川上紀明(名城病院整形外科部長)
柴田輝明(北本整形外科院長)
大工谷新一(岸和田盈進会病院リハビリテーション部部長)
立入久和(たちいり整形外科院長)
藤原 聡(神戸リハビリテーション福祉専門学校講師)
森原 徹(京都府立医科大学医学系研究科整形外科准教授)
(五十音順)

 



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