『学校における運動器検診体制の整備・充実事業に関わる資料集成Ⅱ』発刊のお知らせ

令和３（2021）年３月10日、当協会（公益財団法人運動器の健康・日本協会）では『学校における運動器検診体制の整備・充実事業に関わる資料集成　Ⅱ』（学校保健委員会）を発刊しました。

『学校における運動器検診体制の整備・充実事業に関わる資料集成Ⅱ』は、平成27（2015）年10月発刊した初刊に続く第2刊です。

「運動器検診体制の整備・充実事業」は、当協会が平成17（2005）年度の主要事業の一つとして、「学校における運動器検診体制の整備・充実事業に関わるモデル事業」を立ち上げ、全国各地で学校・スポーツ現場における運動器疾患の早期発見・治療・予防のための体制整備に向けた調査研究活動が開始しました。

　本誌には、運動器検診のスタートを目前に控えた平成27（2015）年度から令和2（2020）年度までの資料が収載されています。前述のモデル事業で培った経験と知識を活かし、現場での検診業務を円滑かつ効率的に行うために、1）新たに作成した「学校での運動器（脊柱・胸郭、四肢、骨・関節）検診の手引き」、2）運動器についての保健調査票、運動器検診結果通知書・診察依頼状、受診報告書、3）改訂した「親子のための運動器相談サイト」リーフレットと『学校の運動器疾患・障害に対する取り組みの手引き』などの教育・啓発資料と、これらの資料の根拠となる学術論文、著作などです。

当協会では、これらを活用して、児童生徒等の保護者、養護教諭を始めとした学校関係者、教育委員会、医師会および学校医、整形外科医に対して、運動器検診の必要性と実践についての理解とご協力をお願いしてきました。その結果、運動器検診のスタートにより全国の子ども達の運動器疾患・障害が早期に発見されるようになってきました。しかし一方で、保健調査票の不活用・不適切使用や学校医が運動器の専門でないために、運動器検診や措置決定が必ずしも円滑に行われていないなどの実態も明らかになっています。こうした課題を克服するために、今後とも運動器検診の一層の充実化を図り、子ども達の運動器の健康状態を十分に把握することにより、的確な指導、治療、予防に通じる体制作りを考えています。　　　

　―理事長・丸毛啓史の巻頭言より一部引用―

※なお、『学校における運動器検診体制の整備・充実事業に関わる資料集成　Ⅱ』の詳細について、及び、入手ご希望の方は当協会事務局まで以下のメールのお問い合わせにてご連絡ください。